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【ニュース】 花の駅生駒高原、「花の駅生駒高原コスモス祭り2022」を10月23日まで開催、16種類100万本のコスモスに加え3,000株のコキアも見頃に 宮崎県小林市

2022.09.21
観光事業を手掛ける宮交ショップアンドレストラン株式会社(宮崎県宮崎市、黒木博代表)は、観光施設「花の駅生駒高原」(宮崎県小林市)で、16種類100万本のコスモスが咲き誇る花のイベント「花の駅生駒高原コスモス祭り2022」を、2022年10月23日まで開催する。

同イベントは、標高500m、東京ドーム約2.5個分の広さを有する同施設の敷地を埋め尽くす100万本のコスモスと、霧島連山が織りなす景観が圧巻の見どころとなるイベント。
園内には16種類のコスモスが植栽されており、イベント開催期間の約1カ月にわたり花を楽しむことができる。
また、約3,000株のコキアも植栽されており、紅葉したコキアとコスモスのコラボレーションも見どころで、期間中はグルメなど各種イベントも実施するという。

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【PR記事】 センチュリーロイヤルホテル、根室振興局エリア1市4町の食材を使用したレストラン企画「知床・ねむろグルメフェア」を10月1日~31日に開催 北海道根室市

2022.09.21
全道各地域の食材をはじめ、地域の情報発信に取り組んでいる「センチュリーロイヤルホテル」(札幌市中央区、桶川昌幸総支配人
)は、2022年10月1日~31日の期間、根室振興局エリア1市4町の食材を使用したレストラン企画「知床・ねむろグルメフェア」 を開催する。

同フェアの開催は昨年に続き今回が2回目。
根室振興局は、北海道の最東端にあるエリアで、エリア内には世界自然遺産・知床を始め、4ヵ所の自然公園、国指定の原生自然環境保全地域や2ヵ所の道自然環境保全地域、14ヵ所の鳥獣保護区があり、大自然の宝庫となっている。
産業面では、この大自然と広大な土地の恩恵を受け、水産業や酪農業が盛んなエリアになっており、同フェア期間中は、マイワシ(根室市)、北海シマエビ(別海町)、チーズ(中標津町)、秋鮭(標津町)、羅臼昆布(羅臼町)など、各市町を代表する特産品を使用した限定料理を、朝食ビュッフェ、ランチ、ディナーで提供するという。

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【ニュース】 高知市、全国の移住経験者を対象に移住の検討方法や移住後の暮らしについて調査、リモートワークの普及やオンライン相談会などが鍵に 高知県高知市

2022.09.21
高知市(岡﨑誠也市長)は、これまであまり語られてこなかった移住ミスマッチ問題と向き合うため、2020年(コロナ禍)以降に移住を経験した、日本全国在住の20〜59歳の男女600名に対し、移住の検討方法や移住後の暮らしについて調査を実施、このほどその調査結果を公開した。

同調査によると、移住を決断した理由は、「働き方や暮らし方を変えたいため」と答えた人が32.0%で最多となり、続いて「リモートワークにより住む場所を選べるようになったため」が25.8%という結果に。
同市では、コロナ禍により、リモートワークという働き方が増え、仕事に関係なく住む場所を選べるようになったことで、移住の決断に至った人が多いと推察している。
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【PR記事】 和空プロジェクト、門前宿「和空 成田山門前」を10月1日にプレオープン、市川海老蔵氏がブランドアドバイザーに就任 千葉県成田市

2022.09.21
宿坊「和空三井寺」や門前宿「和空法隆寺」の企画運営など寺社関連の宿泊滞在型コンテンツの開発やコンサルティングを手掛ける株式会社和空プロジェクト(大阪市北区、平田益男代表)は、成田山新勝寺の表参道で門前宿「和空 成田山門前」(千葉県成田市)を2022年10月1日にプレオープン、10月22日にグランドオープンする。

今回オープンする同施設は、JR成田線「成田」駅・京成本線「京成成田」駅前から約800m続く成田山表参道に位置し、江戸時代の名残を留めるその中心部に立地。
成田山の門前町は、日本遺産「北総四都市江戸紀行」の構成資産となっており、東京近郊にありながら江戸情緒を体感することができる、趣のある町並みが人気だという。

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【ニュース】 秩父市生活交通・物流融合推進協議会、山間地域「大滝地域」で共同配送サービスのプレサービスを9月27日〜29日に実施、物流事業者5社が連携 埼玉県秩父市

2022.09.21
秩父市生活交通・物流融合推進協議会(埼玉県秩父市、会長:小野田弘士早稲田大学教授)は、2022年9月27日〜29日の3日間、秩父市の山間地域「大滝地域」で「大滝共同配送サービス」のプレサービスを実施する。

同市は、山間地域が多く、住民の高齢化により、災害発生時や日常生活での生活交通・物流等の生活インフラの維持が困難な点が課題となっており、同協議会ではこれらの課題解決に向け、物流・公共交通ネットワーク「秩父モデル」構築への取り組みを、2020年11月から開始。

大滝地域では、人口減少や高齢化率の上昇に伴い、日用品確保等の日常生活を支えるインフラとして、宅配サービスの重要性が日々高まっているという。
一方、物流業界では、ドライバー不足やEC普及に伴う山間地域の配送エリア拡大による、配送効率の低下が課題とされている。
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【ニュース】 JR西日本不動産開発、「横浜市旧南区総合庁舎跡地プロジェクト」の施設名称を「VIERRA蒔田」に決定、10月20日にグランドオープン 神奈川県横浜市

2022.09.21
JR西日本不動産開発株式会社(大阪市北区、藤原嘉人社長)は、
2019年8月に横浜市の課題解決型公募で事業者として選定され、推進していた「横浜市旧南区総合庁舎跡地プロジェクト」(横浜市南区)の施設名称を「VIERRA蒔田」に決定、2022年10月20日にグランドオープンする。

同施設は「交流の場の提供」「少子化・子育て」「高齢化」を地域の課題と考え、「地域交流施設」「子育て支援施設」「医療施設」「福祉施設」「生活利便施設」を設置した複合商業施設。
「地域生活」と「地域交流」の両面を支援する、街の拠点となるトータルライフサポートステーションを目指して開発した。
また、地域防災に資する機能の設置や、環境に配慮した建物とすることにより、持続可能なまちづくりも目指すとしている。

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【PR記事】 デベロップ、災害などの有事に被災地へ駆けつけ「レスキューホテル」となるコンテナホテル「HOTEL R9 The Yard 宇城」を開業 熊本県宇城市

2022.09.21
株式会社デベロップ(千葉県市川市、岡村健史代表)は9月20日、災害などの有事に被災地へ駆けつけ「レスキューホテル」となるコンテナホテル「HOTEL R9 The Yard 宇城」(熊本県宇城市)を開業した。
なお同社は、開業に先立ち、9月8日にレスキューホテルの出動に係る災害協定を宇城市と締結している。

同ホテルが所在する同市は、熊本県の中央部に位置し、市内には食料品工場をはじめとする工場集積地が点在。
国道3号沿いに所在する同ホテルは、九州縦貫自動車道「松橋」ICから近く、周辺に集積する工業団地へのアクセスも良好で、同市をはじめ周辺地域への出張など、主にビジネスでの需要を見込む。

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【ニュース】 大井川鐵道、SL「C56形135号機」の動態化事業に必要な資金の一部を調達するため、同社初のクラウドファンディングを実施 静岡県島田市

2022.09.21
大井川鐵道株式会社(静岡県島田市、鈴木肇社長)は、SL「C56形135号機」の動態化事業に必要な資金の一部を調達するため、同社初のクラウドファンディングを実施、2022年11月30日まで受付ける。

同社は、旧国鉄線上で蒸気機関車(SL)による旅客列車運転を終了した1975(昭和50)年12月14日からおよそ7か月後の1976(昭和51)年7月9日に、日本の鉄道界では初めて、「金谷」~「千頭」間の大井川本線で「かわね路号」としてSL旅客列車の運転を復活。
以来、50年近くにわたり、SL列車の営業運転を通じ、同社はSL列車運転のトップランナーという評価が得られているという。
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【ニュース】 トガル、名古屋駅の西側、通称「駅西」の紹介に特化した「駅西さんぽフリーペーパー」を発行 愛知県名古屋市

2022.09.21
トガル株式会社(名古屋市中村区、小嶋豊代表)は9月15日、名古屋駅の西側、通称「駅西」の紹介に特化した「駅西さんぽフリーペーパー」を発行した。

「駅西さんぽ」は、名古屋駅西側にオフィスを構える同社がSNS(主にInstagram)で発信を続けている、駅西に特化したインスタマガジン。
「駅西」という、名古屋駅の東側・北側・南側にもない不思議な魅力を深掘りし、広く発信するため、日々歩き、取材を重ねてきたという。
今回は、その「駅西さんぽ」の50投稿を記念し、より多くの人に駅西の魅力を知ってもらいたいとの思いから、紙の「駅西さんぽフリーペーパー」を発行することになったという。

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【ニュース】 とくし丸、消費者庁「令和4年度 地方消費者行政に関する先進的モデル事業」に参画 東京都新宿区

2022.09.20
オイシックス・ラ・大地株式会社(東京都品川区、高島宏平社長)傘下で高齢者を対象に「移動スーパーとくし丸」を展開する株式会社とくし丸(徳島県徳島市、新宮歩社長)は、販売と同時に行っている「見守り活動」の取り組みが評価され、消費者庁による「令和4年度 地方消費者行政に関する先進的モデル事業」に参画する。

とくし丸は、同事業を受託した株式会社船井総合研究所(大阪市中央区、真貝大介代表)と共に、東京都新宿区と鹿児島県奄美市の「移動スーパーとくし丸」で、販売員が購入客対し消費者トラブルに関するヒアリング調査を行い、注意喚起等の啓発を実施。
また、同事業に取り組む中で、有益な調査結果が得られていることから、調査エリアの拡大に加え、各省庁や自治体との官民連携をより一層強化するという。

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