【PR記事】 JR東日本グループ、JR「釜石」駅隣接地で「ホテルフォルクローロ三陸釜石」を3月29日に新規オープン 岩手県釜石市
2015.03.30
JR東日本グループは3月29日、JR「釜石」駅隣接地(岩手県釜石市)に新規ホテル「ホテルフォルクローロ三陸釜石」をオープンした。
同グループでは、「グループ経営構想Ⅴ~限りなき前進~」の中で、「駅を中心とした魅力あるまちづくり」の一環として駅周辺でのホテル事業を展開しており、同ホテルの建設もその一環。
客室タイプには、シングル・ダブル・コーナーダブル・ツイン・コーナーツインのほか、ユニバーサルルーム・ファミリールーム(和洋室)、SL銀河の世界観を再現したコンセプトルームを設定。
ツインにはトリプル対応可能な客室、ダブルには洗濯乾燥機付きの客室なども一部設定した。
客室内には、シモンズ社製ベッド、全室加湿空気清浄機、Wi-Fiを完備。
館内には展望露天風呂付浴場を設置し、温かなサービスで旅行者を「お迎え」するという。
【ニュース】 伊賀市・近畿日本鉄道・伊賀鉄道の3者、平成29年4月より伊賀線を公有民営方式へ移行 三重県伊賀市
2015.03.30
伊賀市・近畿日本鉄道株式会社・伊賀鉄道株式会社の3者は3月27日、伊賀線の今後の事業形態について確認書を交換したと発表した。
伊賀線は平成19年10月より、近畿日本鉄道が第三種鉄道事業者、伊賀鉄道(近畿日本鉄道・伊賀市による共同出資)が第二種鉄道事業者となり、鉄道事業を営んできた。
今後は、平成29年4月より、近畿日本鉄道に代わって伊賀市が第三種鉄道事業者となり、「公有民営方式」へと移行する。
【ニュース】 大和リース、茅ヶ崎市南西部の浜見平地区に公共・商業施設「BRANCH(ブランチ)茅ヶ崎」をグランドオープン 神奈川県茅ケ崎市
2015.03.30
大和リース株式会社(大阪市中央区、森田俊作社長)は、UR都市機構が建替事業を実施している茅ヶ崎市南西部の浜見平地区で、公共・商業施設「BRANCH(ブランチ)茅ヶ崎」を4月1日にオープンする。
BRANCH業態としては、神戸学園都市(兵庫県神戸市)に引き続き全国で2店目。
今回オープンする同施設のコンセプトは、「つどう、つながる、ひろがる」。
北側には保育園や図書室などの茅ヶ崎市の施設(名称:ハマミーナ)が入居し、南側には郵便局・コンビニエンストア・介護福祉サービス・医療施設・調剤薬局・地域の交流スペースを設け、地域住民の暮らしを豊かにする複合施設とする。
買い物だけでなく、地域コミュニティを生み出し、子どもから高齢者まで多様な世代が共存共栄し合える魅力的な施設を目指す。
【ニュース】 オリックス、「耐震・環境不動産支援基金」を活用しホテル開発用地を取得、「ホテル ユニバーサル ポート」隣接地でホテル開発を計画 大阪府大阪市
2015.03.30
オリックス株式会社(東京都港区、井上亮社長)は3月27日、特別目的会社を通じ、オリックス不動産株式会社が運営する「ホテル ユニバーサル ポート」(大阪市此花区、金井紀生総支配人)の隣接地で、ホテル開発用地を取得したと発表した。
同社は、一般社団法人環境不動産普及促進機構(Re-Seed機構、東京都港区、野城智也理事長)の「耐震・環境不動産支援基金」を活用することで、Re-Seed機構と共同出資を行う。
出資を受けた特別目的会社は、同開発用地を取得し、大阪市建築環境総合性能評価システム(CASBEE大阪)の評価がAランク以上となるホテルの建設を予定している。
【ニュース】 滋賀県の魅力を新たな視点から発信する「湖と、陸と、人々と。MUSUBU SHIGA」プロジェクト、食をテーマとしたリサーチ第3弾の模様をWebサイトで公開 滋賀県近江八幡市
【PR記事】 ルートインジャパン、大浴場設置のビジネスホテル「ホテルルートイン石巻中央」を3月29日にオープン 宮城県石巻市
2015.03.30
ルートインジャパン株式会社(東京都品川区、永山泰樹代表)は3月29日、石巻市で2店舗目の出店となるビジネスホテル「ホテルルートイン石巻中央」(宮城県石巻市)をオープンした。
同ホテルの客室は全198室。
全室にWiFiや加湿空気清浄機を完備した。
館内には大浴場を設置、バイキング形式の朝食を無料で提供する。
【ニュース】 フージャースコーポレーション、大阪支店と名古屋営業所を新設、全国各地とのネットワークを強化 愛知県名古屋市
2015.03.30
マンション分譲などを手掛ける株式会社フージャースコーポレーション(東京都千代田区、藤井幸雄社長)は3月27日、新規エリアの営業拠点として、大阪支店と名古屋営業所を新設すると発表した。
同社ではこれまで、北海道・東北・京都に支店を設置し、事業エリアの拡大に積極的に取り組んできた結果、当期も首都圏と全国主要都市で新規事業用地の取得が順調に推移。
これまでに18都道府県で事業を展開しているという。