2025.03.26
山形県（吉村美栄子知事）は、観光PRの一環として、「ラーメン県そば王国やまがた」の魅力発信動画を制作、2025年3月24日にYouTubeチャンネル「わたしの山形日和。」で公開した。
同県は都道府県別の人口10万人あたりのラーメン店舗数が57.92軒で全国1位、そば店舗数が43.14軒で全国2位。
また、山形市は、2024年の総務省家計調査で1世帯（2人以上）当たりの年間ラーメン支出額（外食費）が3年連続で全国1位となったほか、年間の「日本そば・うどん」支出額（外食費）でも全国2位となっている。
2025.03.04
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社（東京都港区、井上理社長）は2025年3月1日、旧DEN’S HOTEL Yonezawa（山形県米沢市）を「ロイヤルパインズホテル米沢」としてリブランドオープンした。
同ホテルは、山形新幹線・奥羽本線「米沢」駅より車で5分、東北中央自動車道「米沢」ICより車で10分の立地。
建物は地上8階、客室は全62室で、様々な用途に対応可能な8つの宴会場とレストランを完備している。
2025.01.29
山形おきたま観光協議会（山形県米沢市、事務局：山形県置賜総合支庁観光振興室）は、米沢・置賜（おきたま）エリアで冬の絶景を楽しめるトレッキング等の観光コンテンツを紹介するチラシを初めて作成、2024年12月下旬より、置賜地域の温泉旅館・道の駅・観光立寄り施設等で配布を開始した。
山形県南部に位置する米沢・置賜地方は、豊かな自然や田園風景が広がる地域。
米沢市・長井市・南陽市・高畠町・川西町・小国町・白鷹町・飯豊町の3市5町で構成されている。
2025.01.07
1832年創業の日本酒蔵元・楯の川酒造（山形県酒田市、佐藤淳平代表）傘下で2023年10月よりウイスキーの製造を行っている月光川蒸留所株式会社（山形県遊佐町、佐藤淳平代表）は、事前予約制による蒸留所見学ツアーを開始する。
同蒸留所では、目指す酒質に合わせて設計された三宅製作所製のポットスチルやマッシュタン、日本酒の発酵にも使用しているサーマルタンクを活用した発酵槽を設置。
ドイツから輸入した麦芽粉砕機や、貯蔵棟の熟成環境の様子など、様々な設備や現場を見学できるほか、ゲストルームでのテイスティング体験も可能。
見学者にのみ渡す特別なギフトも用意するという。
2024.12.12
三菱鉛筆株式会社（東京都品川区、数原滋彦社長）は、鉛筆製造を行っている山形工場（山形県川西町）の建物老朽化への対応に加え、生産機能の合理化と生産体制の強化を図るため、新たに山形県飯豊町に工場を新設、現工場の鉛筆製造の機能の一部を新工場に移管し、2025年1月より稼働を開始する。
同社は1944年、戦争の疎開工場として川西町で現工場を立ち上げ、高品質で安全性の高い鉛筆の製造を開始、同社鉛筆製造での主力工場として、時代を超えて事業成長を支える重要な役割を担ってきたという。
2024.12.12
総合都市開発のアパグループ（東京都港区、元谷一志CEO）は、
JR羽越本線「鶴岡」駅前（山形県鶴岡市）で借地権により用地を賃借、鶴岡市では2棟目となるホテル開発計画を発表した。
同案件は、JR羽越本線「鶴岡駅」より徒歩5分の立地。
先に開業した「アパホテル山形鶴岡駅前」（2016年8月31開業）は、110室で開業した後、数回の増室により137室の運営しているが、客室数増加後も高稼働で推移していることから、更なる需要を見込み、今回の計画に至ったとしている。
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2024.11.29
株式会社ホスピタリティオペレーションズ（東京都千代田区、田中章生代表）は2024年11月29日、旧ホテルBBファストさくらんぼ東根（山形県東根市）を「スマイルホテルさくらんぼ東根」としてリブランドオープンした。
同社が運営するスマイルブランドのホテルとしては、同日オープンする「スマイルホテル米沢」（山形県米沢市）と合わせて山形県初出店、全国では73・74店舗目となる。
2024.11.21
ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社（東京都港区、井上理社長）は、DEN’S HOTEL Yonezawa（山形県米沢市）を「ロイヤルパインズホテル米沢」として2025年春にリブランドオープンする。
同ホテルは、JR山形新幹線・奥羽本線「米沢」駅より車で5分、城下町・米沢の中心エリア北側に立地。
上杉神社や、米沢市上杉博物館にもほど近く、観光やビジネスなど様々なシーンで利用できるという。
2024.11.18
野村不動産株式会社（東京都新宿区、松尾大作社長）と一般社団法人ACTO日吉（横浜市港北区、井上直樹代表理事）は、2024年11月23日・24日の2日間、分譲マンション「プラウドシティ日吉」中央広場（横浜市港北区）などで米沢市（近藤洋介市長）主催の「ミニ上杉まつり in 日吉」を開催する。
野村不動産は、コミュニティの形成・活性化によって地域や街の価値を高める「エリアマネジメント活動」の一環として、地域住民が主体となって活動する仕組み「Be ACTO」を支援・推進してきた。
活動やイベントの拠点となる「場」、仲間づくりをサポートする「人」の提供などを通じ、地域活性化をサポートしているという。
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