2018.05.07
三井ホーム株式会社（東京都新宿区、市川俊英社長）は、2018年4月以降の受注物件から、関西エリアでの施工物件の構造材に国産木材の利用を推進する。

主な使用部位は、構造用壁を構成する縦枠部（たて枠材でスタッドとよばれるもの）。
対象となる関西エリアは、大阪府、奈良県、和歌山県、兵庫県（一部を除く）、京都府、滋賀県・福井県（一部）。

同社グループではこれまで、九州地区を中心に国産材の構造材としての利用を進めてきた。
関西エリアでは、これまで内装材（京都市が推進する「伝統的な京町家の知恵と現代の環境技術を融合した京都型の環境配慮住宅」建設 プロジェクト『平成の京町家』に認定された相国寺門前町の建物などでは地域産材を使用。）を中心に地域産材を使用してきたという。

従来、同社が採用しているツーバイフォー工法（枠組壁工法）では、構造材はカナダを主体とした輸入材がその多くを占めていた。
2015年以降は、国産材の「枠組壁工法構造用製材 JAS 規格」の改正や、同工法用によるJAS製材工場の整備等が進んだことにより、性能面・供給面・価格面での諸条件が改善され、国産材利用がしやすい状況になりつつあるという。

今回、構造材についても、国産材の安定的な調達が可能となり、顧客ニーズも高いことから、国産材の利用を推進する。
同社は今後も国産材使用の可能性を拡げ、環境に優しい持続可能な家づくりに努めていくとしている。