【PR記事】 アパホテル、上野駅前のアパホテル第一号となる「アパホテル上野駅前」をオープン 東京都台東区

2016.01.27
アパホテル株式会社(東京都港区、元谷芙美子社長)は1月27日、上野駅前のアパホテル第一号となる「アパホテル上野駅前」(東京都台東区)をオープンした。
なお、上野駅周辺には同ホテルを含め2つのアパホテルがあり、「アパホテル京成上野駅前」(東京都台東区)を3月1日オープン予定としている。

今回オープンした同ホテルは、JR「上野」駅入谷口より徒歩4分・浅草口より徒歩6分、東京メトロ日比谷線「入谷」駅2番出口より徒歩4分、東京メトロ銀座線・日比谷線「上野」駅9番出口より徒歩7分の立地。
建物は地上14階建てで、客室数はシングル(11㎡)120室・ダブル(11㎡)60室・ツイン(22㎡)1室の計181室。

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【ニュース】 東武鉄道、沿線の施設名称等を入れた副駅名称を広告媒体として導入、第1弾は東上線の3駅で開始 東京都板橋区

2016.01.27
東武鉄道株式会社(東京都墨田区、根津嘉澄社長)は、沿線の施設名称等を入れた副駅名称を新たな広告媒体として導入する。
第1弾では、1月27日より東上線「東武練馬」駅(東京都板橋区)と「高坂」駅(埼玉県東松山市)、2月1日より東上線「霞ヶ関」駅(埼玉県川越市)で副駅名称の掲出を開始する。

同取り組みは、多くの利用客が、駅ホームで、最も視認性の高い駅名標板に施設名称等を入れた副駅名称を広告媒体として活用することで、当該施設の最寄駅であることを分かりやすくするとともに、地域と同社の鉄道路線がより多くの利用客に親しまれることを目的として展開するもの。
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【ニュース】 三菱地所レジデンス、NTT東日本の旧社宅をリノベーションした共同住宅「ザ・パークレックス東陽町」を竣工 東京都江東区

2016.01.27
三菱地所レジデンス株式会社(東京都千代田区、小野真路社長)はこのほど、NTT東日本の旧社宅をリノベーションした共同住宅「ザ・パークレックス東陽町」(東京都江東区)を竣工した。

同社では2014年5月より、築年数の経過した中小ビルを再生して賃貸する「Reビル事業(既存ストックリノベーション賃貸事業)」を開始。
これまでオフィスビルを対象に5件のリノベーションを実施してきたが、共同住宅のリノベーションは同物件が初となる。
20160127ザパークレックス東陽町
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【ニュース】 丸高産業、自社ビルを活用し、訪日外国人を対象とした日本文化体験サービス「銀カル(gincul)」を2月1日より開始 東京都中央区

2016.01.21
ビル賃貸業の丸高産業株式会社(東京都中央区、檜木典夫社長)は、同社が所有する東京・銀座のビルで、増加する訪日外国人を対象とした日本文化体験サービス「銀カル(gincul)」を2月1日より開始する。

「銀カル(gincul)」は、高級感のある中央区銀座という場所で、訪日外国人に対し、日本文化の体験サービスを提供するというもの。
ビルの賃貸業を行っている同社が、自社ビルの一角を利用して行うため、コストを低減でき、「格安」の料金でサービスを実現したという。
訪日外国人のみをターゲットとしたため、日本語のホームページは作らず、英語のみのホームページを作成した。
20160121丸高産業
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【ニュース】 マンションリサーチ、「売却が困難な不動産」の情報を所有者自身がウェブページ上に掲載し、買主を探すサービスを開始 東京都千代田区

2016.01.21
マンションリサーチ株式会社(東京都千代田区、山田敏碁代表)は1月
20日、一般の市場では価格がつかず、また不動産会社も取り扱わない「売却が困難な不動産」の情報を所有者自身がウェブページ上に掲載し、買主を探すサービス「リサイクル不動産β版」を公開した。

一般に低価格帯の物件取引では、かかる手間と得られる報酬が見合わないため、不動産仲介会社は売却の受託を断るケースが多い。
またポータルサイトへの掲載は、不動産会社が広告料を支払うため、得られる仲介手数料に比べ広告料の負担が重い場合も、売却の受託を断らざるを得ないという。
20160121マンションリサーチ
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【ニュース】 トーセイ、子会社「トーセイ・ホテル・マネジメント」を設立、ホテル事業へ進出 東京都港区

2016.01.18
トーセイ株式会社(東京都港区、山口誠一郎社長)は、1月13日開催の取締役会で、同社の全額出資で子会社・トーセイ・ホテル・マネジメント株式会社の設立を決議した。

同社では、中期経営計画「Advancing Together 2017」の基本方針として「周辺事業領域の検討と進出」を掲げている。
今回の子会社設立は、不動産開発事業・不動産流動化事業・不動産賃貸事業等で培ったノウハウとネットワークを活かし、東京圏を中心としたホテル分野に進出するためのもの。
同社が既に取り扱うオフィス・商業施設・マンション・戸建に新たにホテルを加えることで、商品ラインナップをより拡大していくとしている。
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【PR記事】 三井不動産ホテルマネジメント、18ホテルで朝食コンテストを開催、出品メニューを朝食バイキングで提供 東京都港区

2016.01.15
株式会社三井不動産ホテルマネジメント(東京都港区、足立充代表)は、全国の三井ガーデンホテルズ全18ホテルで「『楽しみになる朝食』料理コンテスト2015」を開催、コンテスト出品メニューを各ホテルの朝食バイキングで1月15日より提供する。

同社では2016年1月より、近年ホテル選びの際に重視されている「朝食」のさらなる強化を図っており、今回の同企画もその一環。
コンテストでは、全18ホテルの各調理スタッフが、その地域の特性に合った食材を使用したメニューを出品し、社内審査を実施、毎年開催することで、グループ全体の朝食の質を高めるという。
20160115三井ガーデンホテルズ
第1回目となる今回は、半年間の社内選考・審査期間を経て、2015年12月に1位~3位(Gold・Silver・Bronze)と特別賞・アイデア賞・地産地消賞を決定した。

1位(Gold)は、三井ガーデンホテル広島の「ちらし風広島巻きと広島風ひつまぶし(広島まぶし、写真)」。
広島県産コシヒカリ、呉のちりめんじゃこ、広島菜の漬けもの、国産シェアNo.1のレモンなど、ご当地食材をたっぷりと使用した。

2位(Silver)は三井ガーデンホテル京都四条の「薫る出し巻き」。
3位(Bronze)は三井ガーデンホテル京都三条の「豆乳フレンチトースト」。
特別賞は三井ガーデンホテル岡山の「食べて活き活き(いきいき)!! 今朝のたまご料理~BIGオムレツ~」。

アイデア賞はミレニアム三井ガーデンホテル東京の「7種の野菜とグレインズのエッグスラット」、三井ガーデンホテル柏の葉の「柏の葉物語」、三井ガーデンホテル大阪淀屋橋の「泉州産玉ねぎときな粉のヘルシーデコ焼き 黒胡麻の香りとともに」。

地産地消賞は三井ガーデンホテル熊本の「南関あげ入り馬すき」、三井ガーデンホテル上野の「本浅草小松屋 下町豆腐の厚揚げ~バルサミコの餡かけ~」、三井ガーデンホテル札幌の「サクサク“インカのめざめ”米粉フライ 焦がしバターの塩辛ソースをのせて」。

その他のエントリーメニューも各ホテルの朝食で提供する。

宿泊予約は
三井ガーデンホテルズ

【ニュース】 UR都市機構とイケア・ジャパン、リノベーション企画「イケアとURに住もう。」を東京・千葉エリアと関西エリアに拡大、1月8日より各エリアで入居者を募集開始 東京都立川市

2016.01.08
独立行政法人都市再生機構(UR都市機構、横浜市中区、上西郁夫理事長)とイケア・ジャパン株式会社(千葉県船橋市)は、神奈川・埼玉などで実施していたリノベーション企画「イケアとURに住もう。」を今年度から東京・千葉エリアおよび関西エリアに拡大、立川幸町(東京都立川市)など8団地14プランを新たに加え、1月8日より各エリアで入居者募集を開始した。

今回のリデザイン住宅では、高いデザイン性と機能性を兼ね備えたイケアの新キッチン「METOD/メトード」を配置。
「METOD/メトード」は環境に配慮し、長く使え、入居後も入居客自身
で、イケアストアで販売している豊富なパーツで、引き出し内部を自由にカスタマイズ出来るとしている(一部商品を除く)。
また、キッチン以外にもリビングの壁収納など、限られたスペースを有効利用できるアイデアを提案した住宅も用意する。
20160108UR賃貸
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【ニュース】 三菱地所レジデンス、生物多様性保全に配慮した新築分譲マンション「ザ・パークハウス 国分寺緑邸」のモデルルームを1月9日にオープン 東京都国分寺市

2016.01.08
三菱地所レジデンス株式会社(東京都千代田区、小野真路社長)は、新築分譲マンション「ザ・パークハウス 国分寺緑邸」(東京都国分寺市)のモデルルームを1月9日にグランドオープンする。

同物件は、再開発が進行するJR中央線「国分寺」駅北口より徒歩4分の場所に位置し、「日立製作所中央研究所の森」に隣接。
同研究所は、敷地面積約20.7万㎡のうち約45%が緑地で、都内でも屈指の緑量を誇る自然が残されているという。
20160108三菱地所レジレンス
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【ニュース】 パソナグループ、「地方創生塾」の塾生募集を開始、地域の活性化と持続的な発展を担う人材を育成 東京都千代田区

2016.01.06
株式会社パソナグループ(東京都千代田区、南部靖之代表)は1月5
日、地域産業の活性化と地域の持続的な発展を担う人材の育成を目指す「地方創生塾」で塾生の募集を開始した。

同グループでは、1976年の創業以来「社会の問題点を解決する」を企業理念に、様々な雇用創造事業に取り組んできた。
2003年からは農業人材の育成を開始し、現在は地域産業の活性化と雇用創造を目指して、独自の地域活性化事業に取り組んでいるという。

同グループが今月から開講する「地方創生塾」の目的は、「地方創生」を担う人材を育成すること。
名誉塾長は石原信雄氏(元内閣官房副長官、元自治省事務次官)、塾長は久保信保氏(元総務省消防庁長官)。
対象は、地方での活躍を考えている人や自治体職員等。
約半年間、地方が抱える課題の把握や、解決に向けた専門的な知識に関する座学研修を実施するほか、農業体験・観光資源視察などの実地研修も実施する。
20160106パソナグループ
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