2025.01.24
オリックスホテルズ＆リゾーツの温泉旅館「箱根・芦ノ湖 はなをり」（神奈川県箱根町、若山智総支配人）は、2025年1月24日よりビュッフェダイニング「季しかり」の夕食メニューをリニューアルする。

今回のリニューアルでは、旬の味覚や素材選びにこだわった調理で、ビュッフェスタイルで味わうメニュー作りを追求。
食事のはじまりから終わりまで、うつくしさと驚き、ひとくちの奥深さを感じられる、新たなラインアップに生まれ変わるという。

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2025.01.23
国際興業グループの富士屋ホテル株式会社（神奈川県箱根町、安藤昭社長）は、同社が運営する「箱根ホテル」（神奈川県箱根町、久保田紀和支配人）で、富士山をテーマにした特別展示を2025年5月7日まで開催する。

同展示では、明治・大正・昭和初期に製作された陶器約18点を展示。
展示作品は輸出工芸コレクター・金子皓彦氏のコレクションで、それぞれの時代や地域の特徴的な技法により、日本の象徴「富士山」を描いたもの。
100年の時の流れを感じることができるという。

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2025.01.15
東亜建設工業株式会社（東京都新宿区、早川毅社長）と三和エナジー株式会社（横浜市港北区、高松克行社長）はこのほど、廃食用油からバイオディーゼル燃料（FAME）を製造・販売する共同事業の検討を開始した。

東亜建設工業は既に、中国木材株式会社（広島県呉市、堀川保彦社長）と共同で森林由来カーボン・クレジットの創出、株式会社フジトランスコーポレーション（名古屋市港区、系井辰夫社長）と共同で藻場造成によるブルーカーボン生態系創出の取組みを公表しており、今回の同取組みは、これらの取組みに続く異業種連携の第3弾となるもの。

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2025.01.14
株式会社大治（東京都大田区、本多諭社長）・アールイー株式会社（東京都豊島区、今井直樹代表）・一般社団法人ACTO日吉（横浜市港北区、井上直樹代表理事）の3者は、協力団体の株式会社でいたらぼ（東京都渋谷区、宮川博臣代表）・株式会社大凧（福岡県宋像市、吉田啓助代表）・野村不動産株式会社（東京都新宿区、松尾大作社長）と共に、農林水産省の補助事業「物流生産性向上推進事業」を活用した実証事業を大規模マンション「プラウドシティ日吉」（横浜市港北区）で開始した。

3者は、農林水産省の補助事業「物流生産性向上推進事業」を活用した実証に取り組むため、2024年6月に「スマートシティ型農産物共同配送実証プロジェクト」を組成。
同実証事業は、全国の食材を業務用集荷便で大規模マンションに共同配送し、特定場所受取を活用し配送コスト（人的負担、再配達負担）の削減を目指すというもの。
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2025.01.10
大磯プリンスホテル（神奈川県大磯町、布川史明総支配人）は、
2025年1月10日〜4月27日の期間、旬を迎えるいちごと地元食材「丹沢大山茶」を使用し、いちごの恵みを存分に堪能できる「ストロベリーアフタヌーンティー」を販売する。

期間中は、冬から春に向けて旬を迎えるいちごの甘酸っぱさや風味を活かしたスイーツ「いちごフロマージュブラン」「いちごパフェ」「いちごタルト」をはじめ、春に芽吹く新芽のような柔らかなグリーンがアクセントの地元食材「丹沢大山茶」の香りと渋みにいちごの甘酸っぱさが絶妙な「いちごと丹沢大山茶のスコーン」「いちごとピスタチオのガトー」など、全11種のスイーツを提供するという。

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2025.01.08
野村不動産株式会社（東京都新宿区、松尾大作社長）と野村不動産コマース株式会社（東京都新宿区、矢野忠孝社長）が運営する商業施設「bono 相模大野ショッピングセンター」（相模原市南区）は、2025年1月10日～19日の期間、宇宙の魅力を身近に感じ、学べるイベント「相模原市市制施行70周年記念×JAXA×bonoキッズ宇宙フェア」を開催する。

同市は1954年11月20日に神奈川県内で10番目の市として誕生。
今回の同イベントは、同市の市制施行70周年を記念し、同市内に研究拠点を構える「宇宙開発機構（JAXA）」と、同市内で営業する「bono 相模大野ショッピングセンター」で開催するもの。
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2025.01.07
横浜ベイシェラトンホテル＆タワーズ（横浜市西区）は、中国旧暦の正月にあたる「春節」に合わせ、豪華食材を使用したメニューで新年を祝う特別なコース料理「紅龍春節コース」を、同ホテル3階中国料理「彩龍」で2025年3月31日まで期間限定で提供する。

同コースでは、中国料理「彩龍」の呂炳耀（るーびんよう）シェフが人々の新年の幸運に願いを込め、縁起の良い食材をふんだんに使用した「春節」にふさわしい本場広東料理を用意するという。

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2024.12.26
株式会社日本エスコン（東京都港区、伊藤貴俊社長）は、横浜市中区で新規事業用地を取得した。

同社は今後、同事業用地の立地特性を活かし、住宅分譲事業に取り組むとしている。
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2024.12.20
京浜急行電鉄株式会社（横浜市西区、川俣幸宏社長）と、京急グループの株式会社Rバンク（東京都目黒区、小石哲也社長）、東日本電信電話株式会社神奈川事業部（横浜市中区、相原朋子事業部長）の3社は、海辺ニュータウン地区に隣接するコミュニティ型レジデンス「hagu組む横須賀bay」（神奈川県横須賀市）で、地域の安心なまちづくりを展開する拠点「hot station」を2025年1月10日に新規オープンする。

「hot station」とは、日常時はコミュニケーションや生活利便性を創出、災害などの非常時には入居者専用ラウンジを一時開放し、地域の避難場所として利用できる施設。
非常時のWi-Fi利用や、ペットの一次的な受け入れも可能としている。
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2024.12.20
東京建物株式会社（東京都中央区、野村均社長）は、地域密着型商業施設の新ブランド「minanoba（ミナノバ）」を創設、シリーズ展開する。
2025年3月5日には第1号物件「minanoba相模原」（相模原市南区）の開業を予定しており、埼玉県川口市で第2号物件の開発も進めているという。

同社はこれまで、北関東最大級の大型商業施設「SMARK」（群馬県伊勢崎市）や、都市型商業施設「FUNDES」シリーズなど、多様なタイプの商業施設を開発・運営してきた。
今回新たに展開する「minanoba」シリーズでは、地域のニーズに合わせたスーパーマーケット・飲食・物販・サービス店舗を集積、近隣居住者にワンストップで便利な体験を提供するとしている。

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