2023.03.30
三井不動産レジデンシャル株式会社（東京都中央区、嘉村徹社長）は、今後分譲する新築物件で、これまで再利用が困難だったことから、やむを得ず廃棄していた敷地もしくは既存建物内に存在した物品等をアップサイクルすることで、新たなすまいの付加価値を創出する取り組み「土地の記憶」プロジェクトを開始する。

同社では、長年にわたり、商品企画での軸の一つとして、計画地内の既存の樹木や建物の一部等を保全し再利用することや、計画地周辺に所縁のある象徴性の高い物品等を残し、新築計画に取り入れることで、土地の記憶を継承することに取り組んできた。
同プロジェクトでは、環境負荷の低減にも配慮したアップサイクルの発想も取り入れ、新たなすまいの付加価値創出を目指す同取り組みを、今後分譲する新築物件で順次展開するとしている。

具体的には、計画地の「記憶」を継承するため、計画地や周辺の土地の地歴・特性、既存建物建築時の設計意図や部資材の制作技法、仕上材の生産地、前所有者の想い等を、その土地独自の「記憶」と認識し、その「記憶」を商品企画に反映させる。
解体工事前の状況を写真や映像に記録することで、「記憶」の可視化も図るという（写真・映像の記録の有無や方法は物件により異なる）。
合わせて、これまでやむを得ず廃棄していた、敷地もしくは既存建物内の物品等をアップサイクルすることで、その土地独自の新たな価値を創出するとしている。

同取り組み導入予定の事例のうち、東京都杉並区の事例（2024年竣工予定）では、計画地に存在する建築後約90年経過の住宅内の大梁を再創し、新築物件内の階数表示サインとして設置する予定。
東京都板橋区の事例（2025年竣工予定）では、計画地内のケヤキをはじめとした既存樹を共用部分の家具やアート、内装仕上材へ再創し、街との繋がりも感じられる新築物件を計画、さらに樹木の移植や、庭に残された石材を共用部分に利活用することで、形を新たにし継承する予定としている。
東京都品川区の事例（2025年竣工予定）では、計画地内の樹齢
100年超とされるクスノキを共用部分の壁や床の仕上材・家具・アートとして活用、既存樹の記憶を新築物件に継承するほか、同樹木の実生苗の掘り取り・新芽からの接ぎ木により、植え替えも試みる予定だという。