2025.11.06
株式会社住環境研究所（東京都千代田区、太田真人所長、積水化学工業株式会社住宅カンパニーの調査研究機関）は、国立大学法人東北大学スマート・エイジング学際重点研究センター（仙台市青葉区、瀧靖之センター長・医師・医学博士）と共同研究契約を締結、2026年1月より「住まいの断熱効果」に関する調査を宮城県で実施する。

同研究所はこれまで、「リフォームによる中高齢者の健康効果」の調査を行うなど、脳の育成、活性と住まいや暮らし方の関係性について調査、研究を進めてきた。
一方同研究センターは、人の誕生から発達、成熟、老化、死に至る加齢の基本的メカニズムを解明するため、多階層的な医学研究を実施している。

両者は今回、住宅断熱とそれによる健康寿命延長効果について、詳しいエビデンスの取得を目的に同調査を行う。
同調査を通じ、消費者を含む社会全体の住宅断熱の強化に関する機運のさらなる醸成に貢献することを目指す。

調査対象者は宮城県内の戸建住宅居住者、年齢は40～60代（男・女）。
調査項目は、基本情報、認知機能、心理指標、身体質問、運動機能、血液検査、身体測定、医療費記録、温湿度計測（計測機器利用）、温熱満足度、寒さ・暑さの感じ方、暮らし方、光熱費など。
2025年11月よりモニター募集を実施、最終的な結果報告は2028年4～5月の予定。