2024.03.26
東海旅客鉄道株式会社（名古屋市中村区、丹羽俊介社長）とジェイアール東海商事株式会社（名古屋市中村区、稲葉秀夫社長）はこのほど、大建工業株式会社（富山県南砺市、億田正則社長）・相模原市（本村賢太郎市長）と共同で、同市津久井地域の間伐材と東海道新幹線再生アルミを活用し、環境に配慮した内装用ルーバーを開発した。

同製品は、空間に立体間を生み出し、天然木突板により意匠性を高める不燃造作材で、商品名は不燃造作材「グラビオルーバーUS ボルト固定式 新幹線再生アルミ芯タイプ」。
東海道新幹線N700系車両をリサイクルした東海道新幹線再生アルミ、さがみはら津久井産材（相模原津久井地域の杉の間伐材）、大建工業が独自に開発したエコ素材で不燃材料の「ダイライト」を構成素材としている。

東海道新幹線再生アルミを活用してマテリアルリサイクルを推進するJR東海グループと、間伐材を使用した木製建材などサステナブル素材の開発ノウハウを持つ大建工業が、環境に配慮した建材の開発を検討していたところ、森林循環を促進し、間伐材の有効活用に取り組む同市との思いが一致したことで、今回の共同開発が実現したという。

なお、今回の共同開発は、JR東海・同市・神奈川県が2023年11月1日に締結した「中央新幹線神奈川県駅（仮称）の周辺開発を契機としたさがみロボット産業特区におけるイノベーションの創出促進を目的とした連携協力協定」に基づく「新素材発明等に係る研究開発」と「循環型社会の形成」に向けた取組みの第1弾の成果となるもの。

JR東海が整備・運営し、同市で2024年3月25日にオープンしたイノベーション創出促進拠点「FUN+TECH LABO（ファンタステックラボ）」では、同製品を天井部材として活用している。
さらに、現在リニューアル工事中の東急田園都市線「駒沢大学」駅のホームでも、他の地域産材を使用した同商品が活用される予定だという。