2022.02.25
住友不動産株式会社（東京都新宿区、仁島浩順社長）と、東京大学大学院新領域創成科学研究科の清家剛教授・武蔵野大学工学部環境システム学科の磯部孝行講師は、脱炭素社会の実現を目指し、基礎や躯体を再活用した木造住宅のスケルトン改修（全面改修）によるCO2排出量削減効果の検証など、既存住宅改修での環境評価手法確立に向けた共同研究を2021年12月より開始した。
現在、都内の改修現場（3棟）で調査を進めている。

基礎や骨組みなどを再活用する「全面改修」は、全てを撤去して一から組み上げる「新築建替え」より、廃棄物の発生や資源投入量が少なく「省資源」かつ「省CO2」であることが推測される一方、定量的な分析はこれまで行われていなかったという。
そのため、家庭部門の脱炭素化を論じる際も、新築建物の環境性能向上が議論の中心とされ、5,000万戸を超える既存住宅ストックの性能向上に対する有効な対策は進んでいなかった。

こうした中、東京大学・武蔵野大学から、年間約8,000棟のリフォームを手掛ける住友不動産に蓄積したデータの提供や改修現場での実地調査の要請があり、3者での共同研究がスタート。

同研究では、3Dモデリングなど、デジタル技術を活用した調査を経て、改修による資源循環性やCO2排出量の削減効果といった建物改修での「環境評価手法」を新たに構築することを目指す。
研究結果を一般的な枠組みとして供することで、既存ストックを含めた脱炭素社会の推進と、社会資産としての既存住宅の機能向上による流通活性化で、ストック型社会の実現に貢献するとしている。
なお同研究は、フェーズを分け、2022年春以降、1～2年を目処に段階的に研究成果を公表するという。