2019.06.11
CBRE（日本本社：東京都千代田区）は6月10日、特別レポート「2021年のホテルマーケット展望－増加する需要と供給の中で勝ち残るホテル」を発表した。
同レポートは、最新の供給動向を踏まえ、日本のホテル市場の見通しについてまとめたもの。

同レポートによると、訪日外客数の増加を受け、外国人宿泊需要が増加、2018年の外国人延べ宿泊者数は対前年比11.2％増（約900万人泊増）の8,859万人泊となった。
一方、日本人は海外旅行が増加したこともあり、日本国内での延べ宿泊者数は対前年比2.2％減（約900万人泊減）の4億2,000万人泊となり、国内での日本人宿泊需要の減少分を、ほぼ外国人宿泊需要の増加分で埋め戻す結果になったという。

また、インバウンド需要の拡大が今後も継続して見込まれることを背景に、全国各地でホテルの開業が相次いでいる。
主要9都市における2019～2021年に開業予定のホテルの客室数も、この1年の間に約3万室から2.5倍の約8万室に増加。
既存ストックに対する供給客室数の割合を都市別に見ると、京都が最も高く51％、次いで大阪の32％、東京が24％となった。

なお政府は、訪日外客数の目標を2020年に4,000万人、2030年に6,000万人と定めている。
同社では、宿泊需要について、外国人は政府目標が達成されることを前提とし、また、日本人の宿泊需要については将来の人口減少を考慮して推計。
その結果、主要9都市でそれぞれ、2021年の必要客室数（＝需要）が予想ストック（＝供給）を下回る結果となった。
今後、さらにストックが増加すれば、あらゆるホテルがインバウンド需要拡大の恩恵にあずかれなくなるとしている。
単純な価格競争を避け、誘客力の強いホテルを作るためには、より細やかな立地戦略、ターゲットとする客層に合わせたハードの変化といった差別化が鍵になるという。

また、同社が把握している主要9都市の新規供給の87％は宿泊主体型のホテルで、フルサービスホテルは5％に過ぎないことから、不足しているアッパークラス以上のホテルや、多様化した旅行者のニーズに応えられるブティック・ライフスタイルホテルといったホテルカテゴリも、質の高い体験を得られるホテルとして誘客力を発揮することが期待されているとしている。