2019.02.21
株式会社リクルート住まいカンパニー（東京都港区、淺野健社長）はこのほど、「デュアルライフ（2拠点生活）に関する意識・実態調査」を実施、その調査結果を発表した。

同調査では、自身の意思で目的をもって継続的にデュアルライフ（2拠点生活）を実施している人（不労所得生活者を除く）を「デュアルライフ実施者（デュアラー）」と定義。　

調査対象は20～69歳のマクロミルモニタの男女、対象地域は全国。
調査方法はインターネットリサーチ。
調査時期はスクリーニング調査が2018年11月2日～13日、本調査が2018年11月6日～13日。

同調査結果によると、デュアルライフ実施率は全国で1.3％、意向率は全国で14.0％だった。

デュアルライフ実施者の属性は20～30代、世帯年収800万未満が5割超。
家族構成では「既婚子あり」が4割と最も高く、1都3県居住者の2拠点目の所在地は、1都3県の他、静岡県・長野県が多く選ばれている。
移動時間は「1時間以上～1時間30分未満」と「1時間30分以上～2時間未満」で約4割を占め、移動手段としては 「電車」が7割弱、「自家用車」が6割弱。
本人不在時の2拠点目を何かしらの運用をしている人が46.1%だった。

また、2拠点目への移住意向として「移住したいと思う＋やや移住したいと思う」人は6割弱で、年代別では20～30代で移住意向度が高い。
2拠点生活開始前後の生活満足度の変化については、「満足度が上がった＋やや満足度が上がった」人は8割弱に達した。