【ニュース】 マリントピアリゾート、グランピング事業の好調を受け、2022年に関東圏・関西圏を中心に全国約20カ所で新たにグランピング施設を開業 京都府宮津市

2022.01.06
株式会社にしがき(京都府京丹後市、西垣俊平社長)が展開するマリントピアリゾート(京都府宮津市)は、グランピング事業の好調を受け、2022年、関東圏・関西圏を中心に全国約20カ所で新たにグランピング施設を開業する。
計画地は、山中湖、富津、土浦、小美玉、大夫崎、東江見、南房総、箱根、東伊豆、忍野、秩父、河口湖、鳴沢村、マキノ、宮津、田井、生穂、洲本、三原、猪名川など。

同社では、業界の競争激化に対応するため、客室温泉付きやサウナ付きの施設を多く計画。
温泉やサウナは、グランピングビジネスの弱点となっている「冬季の落ち込み」をカバーする点でも有効な方策で、今後は個別温泉を標準仕様としていく方針だという。
また、サウナについても近年、若年層を中心にブームとなっており、バレルサウナやテントサウナを併設する事業者が増加していることから、競争環境を考慮の上、導入施設を増加させていく方針としている。

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また同社では、グランピングはキャンプの延長ではなく、「リゾートホテルや温泉旅館などの観光系宿泊業態に属するひとつの業態」と捉え、グランピング施設の高規格化を推進する。
グランピング施設のユーザーの多くは、キャンプ道具を所有していない層で、キャンプを手軽に楽しむというニーズよりはむしろ、アウトドアによる非日常性やプライベート性が確保された空間で優雅に過ごしたいという志向が中心だという。
同社が考える高規格化は、衛生設備(トイレ)を個別に完備、入浴設備は個別サイトに天然温泉で設置、BBQスペースは個別スペースで防寒・防雨対応、食事の提供は地産地消メニューや和牛・熟成肉など、アメニティはランクの高い宿泊施設と同等品、アクティビティは自然を体感できる個性的メニュー、プライベート性が担保された施設レイアウトなど。

さらに同社では、2017年より40施設以上のグランピング施設を開発してきた知見を活かし、他事業者への開業支援業務(無償対応)を実施している。
都市計画法や建築基準法、旅館業法などの関連法規への対応に加え、投資計画や収支計画のシミュレーションにも対応。
さらに今後は、自社所有の「天然温泉の供給」や「インバウンド対応策としての送迎体制」における他事業者との共有化にも取り組むという。