2018.12.19
月間340万人以上が利用する日本最大級の遊びの実体験投稿メディア「PLAYLIFE」を運営するプレイライフ株式会社（東京都渋谷区、佐藤太一代表）は12月17日、地方自治体向けの「地方創生サービス」を開始した。

「PLAYLIFE」は、ユーザーが実際に体験し、楽しかった体験を遊びのノウハウとしてプラン化することで、あそび情報を検索・共有・投稿できるというもの。
地方創生に貢献できるメディアでもあることから、「遊びを通して社会問題を解決していく」という理念を掲げているという。
投稿された遊びプランの本数は2万本を超え、「PLAYLIFE」を通じてWEBプロモーションを実施したクライアント企業数は120社を超えている。

今回開始した「地方創生サービス」では、地域の魅力を若者へアピールするサポートを実現するため、3つのメニュー「モデルコース記事作成」「若者を集めたワークショップ」「300万人の若者へ発信」をパッケージとして提供。

「モデルコース記事作成」では、地域での観光モデルコースづくりと、そのコースを紹介する記事作成を行う。
プレイライフならではの目線から、観光スポットのリアルな情報を魅力的に紹介する。

「若者を集めたワークショップ」では、都心の若者を集め、地域の魅力を直接発信するためのワークショップを開催。
20名以上の若者を集め、自治体もしくはプレイライフのスタッフから郷土料理などの地域の素材を提供、ワークショップ形式で体験してもらう。

「300万人の若者へ発信」では、「PLAYLIFE」で制作したモデルコース記事を発信。
「PLAYLIFE」ユーザーの60%が20～30代の若者であるため、効率よく若者へのアピール・集客できるとしている。

なお同サービスは、同社がこれまでに九州観光推進機構や静岡県沼津市、京都府和束町などを支援してきた実績を元に、最も効果的な施策をパッケージ化したものだという。