【ニュース】 北洲、断熱・蓄熱・遮熱技術を採用した実証住宅「プレミアムパッシブハウス」を仙台市に建設、東北大学と協働で快適・健康・省エネの視点から環境測定を実施 宮城県仙台市
2016.10.31
住宅メーカー・建設資材販売の株式会社北洲（宮城県富谷市、村上ひろみ社長）は、最新技術の粋を集め、快適・健康・省エネを実証する住宅「プレミアムパッシブハウス」（PPH）を、仙台市泉区紫山で10月31日より建設する。
PPHでは、機械設備に過度に頼ることなく、建築的な観点である「断熱」「蓄熱」「遮熱」を通じて理想の温熱環境を実現するという。
断熱には、世界最高水準（2016年10月時点、BASF社調べ）のBASF社（本社：ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン、クルト・ボックCEO）製の無機系断熱材「SLENTEX（R）（スレンテックス）」（無機系断熱材の中で世界最高水準の性能を有する断熱材）などを使用することで、業界トップレベルの断熱性能であるUA値（外皮平均熱貫流率）0.23W/m2Kを実
現。
また、室温を一定に保つ働きをする潜熱蓄熱内装塗り壁材「エコナウォール25」や、冬期日射取得と夏期遮熱を兼ね備えた窓「パッシブフェンスター」も採用する。
PPHの性能評価は、快適性・健康性・経済性・省エネ性の観点から
「ZEH Ready40」「Fuel Poverty0」「Asset Value30」という3つの達成基準を元に行ない、環境負荷低減に加え、長期視点での経済的負担の低減と、資産価値を維持できる住まいを顧客に提供する。
「ZEH Ready 40」では、建物の外皮性能（断熱性）を高めることで、省エネルギーを実現。
BEI（その他のエネルギーを除いた、設計一次エネルギー消費量／基準一次エネルギー消費量）が0.4以下となるように設計し、住宅で消費するエネルギーを大幅に削減する。
「Fuel Poverty 0」では、イギリスなどでは年金・収入の10％以上が光熱費に使われてしまう世帯「Fuel Poverty（燃料貧困）」が問題視されていることから、日本でも光熱費が年金収入の5％以下（モデルケースは、夫婦二人・厚生年金＋国民年金で試算）になるようなエネルギー設計を行う。
「Asset Value 30」では、設備に頼り過ぎると維持・交換費用が膨大になる可能性があるため、長期に渡り省エネ効果が持続する部材や、経年による劣化が少ない部材選びの視点を持ち、30年間のコストを試算のうえ、省メンテナンスで快適性が続く住宅を提案する。
「プレミアムパッシブハウス」の建築地（地番）は仙台市泉区紫山1丁目82番2。
構造・階層は木造枠組壁工法（外壁ツーバイシックス）・2階建。
建築面積は84.22㎡、延床面積は144.04㎡。
工期予定は2016年10月31日～2017年3月上旬予定。
竣工後は、東北大学と協働で温度や消費電力などの環境測定を行ない、2017年1月に構造見学会を、3月には完成見学会を実施する予定。
