2021.04.07
新潟市民芸術文化会館「りゅーとぴあ」（新潟市中央区）はこのほど、6階展望ラウンジに情報展示スペース「りゅーとぴあ INFO
BOX」を設置した。

同スペースのコンセプトは、「りゅーとぴあの小さな美術館」。
同館を拠点に活動する、日本初の公共劇場専属舞踊団「Noism」の公演で使用された小道具や能楽体験で使用する能面など、ここでしか見ることのできないアイテム約30点を展示している。
観覧料は無料。

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2021.03.31
新潟県阿賀町でこのほど、阿賀まちづくり株式会社（高橋眞也代表・堀口一彦代表）が発足、2021年4月より本格稼働する。

同社の高橋眞也代表は1984年生まれ、同町出身。
2017年、阿賀町議会議員選挙にトップ当選し、1期4年務めた
（2021年4月で任期満了）。
空き家管理士・古民家鑑定士・不動産大家で、阿賀黎明高校で体育の非常勤講師も務める。
今回本格稼働する同社では、空き家の管理や遊休資産の利活用、阿賀の魅力を発信するイベント事業などを実施するという。

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2021.02.22
「ホテル日航新潟」（新潟市中央区、小野丘総支配人）は、同ホテル31階「Befcoばかうけ展望室」で、TVアニメ「五等分の花嫁∬」とのコラボカフェを3月21日まで開催する。

期間中は、作品中のヒロイン5人のテーマカラーに合わせ、ホテルパティシエが考案したパフェやドリンクを用意。
食事は、アニメに登場した料理を再現し、「ちょっとぐちゃぐちゃな三玖のオムライス」や、実際はご飯の下に新潟和牛の焼肉が入った「風太郎定番 焼肉定食焼肉抜き？」など、ホテルシェフが提案するオリジナルメニューも取り揃えるという。

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2021.02.10
石打丸山スキー場（新潟県南魚沼市、アルピナBI株式会社）と湯沢高原スキー場（新潟県湯沢町、湯沢高原株式会社）は、Withコロナの状況下で需要が高まる「安・近・短」を備え、幅広い人が気軽に楽しめる「進化系スノーリゾート」を新潟県民に向けて提案する。

雪山レジャーの代表格と言えばスキーだが、新潟県内には50以上のスキー場があり、雪に慣れているはずの新潟県民であっても、スキー実施経験は県民の約1割強（県民の意識・満足度アンケート、令和元年11月）に留まっているという。
その要因としては、夏のレジャーの代表格「海」は泳ぐだけではなくノンアクティブなコンテンツも充実しているのに対し、冬の「雪山」は雪に慣れていない人にはハードルが高く、スキーをしない人には、雪化粧をした山々の絶景や、雪国ならではの食など、天然雪の魅力は地元にいながらも体験できる機会が少なかったことが挙げられる。

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2021.01.26
総合リゾート施設「ニュー・グリーンピア津南」（株式会社津南高原開発、新潟県津南町、樋口明代表）はこのほど、早春の津南の美味しい風物詩「雪下人参」の予約販売を開始した。

商品の発送時期は3月中旬～4月上旬の予定。

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2021.01.21
株式会社パーク・コーポレーション（東京都港区、井上英明代表）が運営する「Aoyama Flower Market（青山フラワーマーケット）」は、JR東日本グループの株式会社鉄道会館（東京都千代田区、平野邦彦社長）と連携し、新幹線輸送を活用した「花き」輸送を1月28日～30日に実施する。

同取り組みは、新潟県から上越新幹線で旬のチューリップを運び、JR「東京」駅構内の青山フラワーマーケット グランスタ東京店で販売するというもの。
新幹線輸送を利用し、生花を花屋で販売するのはJR東日本グループとしては初（トライアル販売を除く）の取り組みとなる。

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2021.01.21
一般社団法人越後湯沢温泉観光協会（新潟県湯沢町）は、雪室貯蔵により低温貯蔵された地域産品の付加価値形成に向け、検証試験を実施する。

今回の検証試験では、越後湯沢を中心とした雪国観光圏エリアの地域産品を2021年1月5日より雪室に貯蔵し、約2か月間の保存を経て付加価値が付くか否かを検証するというもの。
観光庁による取り組み「あたらしいツーリズム」の一環として実施する。
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2021.01.19
新潟と東京でWebやマーケティング事業を手掛ける株式会社銭内堂（新潟県新発田市、越石容人代表）は、東京の拠点を廃止、1月4日より本社を新発田市のスタートアップ型ワークスペース「HARDOFF Startup Shibata」に移転した。

同社では、コロナ禍により、対面による移動機会が減少。
デジタル推進によるクライアント数や従業員数の増加に伴い、新潟で柔軟に活動が出来るワークスペースを選択したという。

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2021.01.18
ホテルイタリア軒（新潟市中央区、株式会社イタリア軒、井東昌樹社長）は、新型コロナウィルスの感染拡大によるテイクアウト需要の高まりを受け、レストランメニューのドライブスルーを2021年1月18日より開始する。

通常の店頭受取に加え、今回、ドライブスルーを導入することで、電話注文により、1階正面玄関前の駐車スペースでの受け取りを可能とした。
支払は、現金、クレジットカードの他、QRコード決済や電子マネーにも対応、車に乗ったまま商品を受け取ることが可能だという。

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2020.12.28
妙高市（入村明市長）・ダイハツ工業株式会社（大阪府池田市、奥平総一郎社長）・株式会社NTTドコモ（東京都千代田区、井伊基之社長）・青山社中株式会社（東京都港区、朝比奈一郎代表）の4者は、軽トラックに搭載可能なワーケーション用オフィス（モバイルワークステーション）の実証実験を、2021年1月12日より妙高市で開始する。

同実証実験は、一般利用者に向け、モバイルワークステーションを搭載した軽トラックの貸し出しサービスを行うもの。
同市が令和2年度に実施し、青山社中が企画・運営支援を行った課題解決型官民連携プラットフォーム「みょうこうミライ会議」から提言された施策のひとつ。
新型コロナウイルス感染症によるテレワークの拡大や、政府の観光戦略実行推進会議で提唱されているワーケーションなどによる観光市場の拡大対策といった近年の状況を踏まえ、自動車に乗り、好きな観光地で、好きな時間に働くことができる、新しい働き方の有効性と課題を検証する。

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