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富士経済、住宅・非住宅分野の省ＣＯ２型機器・設備26品目の市場調査結果を発表、2012年には2兆3,000億円市場に 東京都中央区
2008.09.05
株式会社富士経済（東京都中央区、阿部界社長）は、住宅及び非住宅分野における空調・給湯・自家発電・照明・断熱分野の省ＣＯ２型に焦点を当てた市場調査を実施、このほどその結果を調査報告書「省ＣＯ２型建設設備 普及ロードマップ 2008」にまとめたと発表した。
同報告書では空調分野10品目、給湯分野3品目、自家発電分野4品目、照明分野1品目、断熱分野5品目、その他3品目の合計6カテゴリー26品目の市場と、その市場に占める省ＣＯ２型機器・システムの成長性と対2007年度のＣＯ２削減量を予測した。
同調査によると、2007年度の住宅分野における省ＣＯ２型機器・設備市場規模は9,996億円。住宅分野全体市場に占める割合は39.6％だが、2012年度には1兆7,382億円へと拡大し、全体市場に占める割合が61.6％に上昇すると予測。また、2007年度の非住宅分野における省ＣＯ２型機器・設備市場規模は3,579億円で、非住宅分野全体市場に占める割合は45.0％。2012年度には4,916億円へと拡大し、全体市場に占める割合は59.0％に上昇すると予測している。
調査報告書 概要
資料タイトル：「省ＣＯ２型建築設備 普及ロードマップ 2008」
体裁：Ａ4判 235頁
価格：税込み105,000円
問い合わせは
株式会社富士経済
電話：03-3664-5811
日時: 2008年09月05日 09:40
